5．　海洋レジャー関係情報

5．1　海洋レジャー関係情報の現状と問題点（5）

海上保安庁では海洋レジャーの安全に資する情報を広く市民に提供するために、各管区海上保安本部に於いて海の相談室や海の情報センターが開かれている。しかし今後は市民に対して更に容易に情報が提供できるようにすることが望まれる。また、（財）日本水路協会では、海上保安庁の指導の下に下記の資料類の発刊が行われているが、今後は伝送メディアを介しての直接のアクセスが望まれる。沿岸航行援助情報センターはこれらの情報の周知にも役立つものと考えられる。

表5．1　海洋レジャー関係情報

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